
「採用に1人100万円かけている」と聞くと、経営は「高い」と感じます。「その100万円を含めた投資は、入社後17か月ほどで回収できる。ただし3か月で辞めると全損で、独り立ちが30日早まれば回収は15か月ほどに縮む」と聞くと、話は「いくらかかるか」から「いつ回収するか」「どうすれば早く回収できるか」に変わります。採用は費用というより、回収までに時間のかかる投資です。離職コストそのものの内訳は早期離職のコストはいくらかで書きました。ここではその先、いつ回収できるのか、早期離職で何を失うのか、という時間の話をします。
採用は回収期間のある投資
新入社員1人にかかる投資は、採用費だけではありません。採用費(求人・紹介・選考)、教育費(研修・教材・教える人の時間)、それに立ち上がり期間の人件費があります。入社直後は給与を払っていても、生み出す価値がそれに届かないので、その差額も投資に数えます。
新入社員1人への投資の内訳(試算の型・年収400万円の中途の例)
| No. | 項目 | 内容 | 例 |
|---|---|---|---|
| 1 | 採用費 | 求人媒体、紹介手数料、選考にかかる社員の時間 | 約100万円(中途採用の平均は103.3万円、リクルート就職みらい研究所「就職白書2020」) |
| 2 | 教育費 | 研修、教材、教える人(上司・バディ・OJT担当)の時間 | 約30万円(教える人の時間を月10時間×3か月で換算) |
| 3 | 立ち上がり期間の人件費の差額 | 独り立ちまでの間、生み出す価値が給与を下回る分。月給33万円で、最初の3か月の価値が平均50%なら | 約50万円(33万円×50%×3か月) |
| 4 | 合計 | 独り立ちまでに投じる額 | 約180万円 |
数字は例なので、自社の値に置き換えてください。見てほしいのは、投資の総額が採用費のおよそ2倍になることと、その大半が独り立ちまでの期間に比例して増えることです。立ち上がりが遅いほど、3の項目が膨らみます。
損益分岐はいつか:試算の型
投資を回収するのは、独り立ち後に生み出す価値が給与を上回る分(超過分)です。回収期間は「投資の合計÷月あたりの超過分」で求まります。
損益分岐の試算(年収400万円の中途、独り立ち3か月の例)
| No. | 項目 | 値 | 計算 |
|---|---|---|---|
| 1 | 独り立ちまでの投資 | 180万円 | 採用費100+教育費30+立ち上がりの差額50 |
| 2 | 独り立ち後の月あたりの超過分 | 約13万円 | 生み出す価値が給与の1.4倍と仮定:33万円×0.4 |
| 3 | 回収期間(独り立ち後) | 約14か月 | 180万円÷13万円 |
| 4 | 損益分岐(入社から) | 約17か月 | 独り立ち3か月+回収14か月 |
この例では、入社から約17か月で黒字になります。この数字は、大卒新入社員の3年以内離職率34.9%、1年目離職率12.2%(厚生労働省「新規学卒就職者の離職状況」2024年公表)と並べると意味を持ちます。1年目に辞めた12.2%は、全員が損益分岐の手前、つまり投資を回収する前に辞めています。
早期離職の損失は、採用費の100万円ではありません。回収前の投資の全額(この例では180万円)と、回収するはずだった超過分、そして次の採用にかかる同じ投資です。米国の研究では離職1人のコストは年収の約21%と推計されていますが(Boushey & Glynn, 2012)、回収期間の見方をすると、早期離職の損失は「年収の21%」より「独り立ちまでの投資の全額」として経営に伝わります。
試算する前に、「独り立ち」が何を指すかを決めておいてください。一人で担当を持つ、レビューなしで納品できる、一人で商談をまとめられる。自社の言葉で到達点を決めないと、立ち上がり期間が測れず、試算は前提の置き方で大きく揺れます。定義があれば、現場の管理職に「新人が独り立ちしたのは入社何日目か」を聞くだけで、自社の実測値が集まります。
回収期間を動かす2つの変数
回収期間を短くする方法は、投資を減らすことではなく、2つの変数を動かすことです。
回収期間を動かす2つの変数と、オンボーディングの効き方
| No. | 変数 | 何が変わるか | 試算での効果(上の例) | オンボーディングでの打ち手 |
|---|---|---|---|---|
| 1 | 立ち上がりの期間(独り立ちまでの日数) | 立ち上がりの差額が減り、超過分が早く始まる | 独り立ちが3か月→2か月で、投資が約17万円減り、損益分岐は約15か月に | 役割の明確化、90日プラン、バディ、事前学習、判断基準の文書化 |
| 2 | 離職率(回収前に辞める割合) | 全損の発生率が下がる | 1年目離職率が12%→6%なら、10人採用あたり全損が1.2人→0.6人(約100万円の差) | 週次サーベイ、1on1、兆候の検知、上司の受け入れ手順 |
この2つは、新人の定着を左右する役割の明確さ、自己効力感、周囲から受け入れられている感覚(Bauer et al., 2007)を、90日で満たせるかどうかで決まります。バディと90日で8回以上会った新人の97%が「早く戦力になれた」と答えたのに対し、1回では56%でした(HBR, 2019)。「早く戦力になれた」を回収期間の言葉で言い直すと、「独り立ちが早まり、損益分岐が前に来た」になります。
新入社員の約2割が最初の45日以内に離職するという調査があります(Wynhurst Group)。45日は、この例でいえば立ち上がりの途中です。投資が積み上がっていて、超過分はまだゼロ。いちばん損の大きい時期に、離職がいちばん集まっているわけです。早期離職の要因を経営の言葉に直すと、こうなります。
経営には、金額より「何か月」で話す
人事が経営に「オンボーディングに投資すべき」と説明するとき、金額の試算は必要ですが、決め手は時間軸です。
経営に伝える時間の物差し
- 損益分岐:「今の採用は、入社後○か月で黒字になる」。自社の数字で一つ出す。前提は明示し、幅を持たせてよい
- 早期離職の損失:「○か月より前に辞めると、投資の全額(約○万円)と次の採用費が失われる」。1年目離職率と掛け合わせて年間の額に
- 独り立ちの短縮:「独り立ちが30日早まると、1人あたり約○万円、損益分岐が○か月前倒し」。オンボーディングの投資額と並べる
「オンボーディングにいくらかけるべきか」という問いは、「独り立ちを30日早め、1年目離職率を半分にする投資は、いくらまでなら回収できるか」に置き換えられます。上の例なら、10人の採用で、独り立ち短縮で約170万円、離職率の改善で約100万円、合わせて年間約270万円の効果があり、それを下回る投資なら回収できる、という計算です。定着率の測り方と経営の指標へのつなぎ方は定着率・離職率の測り方、オンボーディングを経営の課題として扱う考え方はオンボーディングは経営の仕事に書いています。
採用の見方:費用と、回収期間のある投資
費用として見る
- 「採用に1人100万円」。経営は「高い」と感じ、削る対象になる
- 早期離職は「採用費が無駄になった」。100万円の損失として処理
- オンボーディングは「研修費」の一部。効果は見えず、真っ先に削られる
- 議論は「いくらかかるか」で止まる
回収期間のある投資として見る
- 「入社後17か月で黒字。3か月で辞めると180万円の全損」。時間軸で見える
- 早期離職は「回収前の全損+次の投資」。年間の損失額が1年目離職率から計算できる
- オンボーディングは「独り立ちの短縮」と「離職率の改善」への投資。回収可能な額が計算できる
- 議論は「どうすれば早く回収できるか」に進む
中途採用者の受け入れ(こちら)で「即戦力だから放置」が起きるのは、経営が中途の立ち上がり期間をゼロと見なしているからです。回収期間の見方は、中途にも立ち上がりの投資があり、それを短くする受け入れが回収を早めることを、経営の言葉で示します。
試算の前提(価値が給与の1.4倍など)が自社と違います。
自社の値に置き換えてください。試算の型(投資の合計÷月あたりの超過分)は同じです。価値の見積もりが難しい職種では、「独り立ち後の社員1人が担う売上・処理量」を「独り立ち前の割合」で置くと、相対的な数字が出せます。経営と話すときは、正確さより、前提をはっきり書いて幅を持たせることのほうが効きます。
「生み出す価値」をどう見積もればよいですか。
営業なら粗利、製造なら処理量、事務なら担当業務の人件費換算が目安です。厳密でなくて構いません。「独り立ち前は独り立ち後の50%」のように、立ち上がり期間の相対値で置けば、回収期間の計算は成り立ちます。現場の管理職に「新人が一人前の何割か」を30日・60日・90日で聞くと、その割合がそのまま使えます。
新卒と中途で試算は変わりますか。
変わります。新卒は採用費が中途よりやや低い一方、立ち上がりが長く(6〜12か月)、教育費が大きい。中途は採用費が高く、立ち上がりが短い(2〜3か月)ことが多いですが、「即戦力」を前提に立ち上がりの投資をゼロと見なすと試算が狂います。どちらも「独り立ちまでの投資」と「独り立ち後の超過分」の型で、自社の値を入れてください。
経営が数字を信じません。
数字の正確さで説得しようとせず、時間軸の構造で説得してください。「採用は回収期間のある投資で、回収前に辞めると全損」という構造は、前提の値がいくらでも変わりません。そのうえで、自社の1年目離職率と、独り立ちまでの平均日数の2つだけを実測して示す。この2つは数えれば出る数字で、経営が疑う余地がありません。



